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外国人集住都市は日本の近未来
新潮社フォーサイト2004年４月号掲載
日本に「外国人集住都市」と呼ばれる自治体があることは意外に知られていない。
豊田市、浜松市、群馬県大泉町など十五市町。トヨタ自動車、ヤマハ、三洋電機など
のメーカーが主力工場を置くこれら「モノづくり」の拠点都市は、今や外国人抜きに
は発展し得ないといっても過言ではない。二〇〇六年に日本の人口が減り始め、国や
地方の活力をどう維持するかが課題となるなかで、外国人とともに生きようとするこ
れらの都市は「日本の未来像」としての存在感を高めつつある。
愛知県豊田市の郊外、和会（かずえ）町。建設中の「第二東名」の高架が田んぼを
貫く。この辺りはトヨタ自動車の二次・三次下請け工場が百近くも集積する企業城下
町だ。こうした工場群が、世界に冠たるトヨタの製造ケイレツを支えている。その一
つ、奥田工業は市内に二つの工場を持っている中堅のアルミダイカストメーカーだ。
ここで作られるのは、エンジンやミッション周りのアルミ鋳造部品。月の出荷点数
は百万個を超える。ホンダや富士重工にも出荷しているが、八割はトヨタ向けだ。
「ガッチャーン」「ブシュー」とアルミ鋳造機が大きな機械音や水蒸気を出しながら
アルミ部品を吐き出すたびに、作業員が黙々と部品に木槌を打ち下ろし、「バリ」を
はずす。騒音と寒気のなかで単純作業を続けるのは忍耐力が要る仕事だ。
奥田工業が初めて日系ペルー人を採用したのは一九九〇年の暮れ。この年の六月に
入管法が改正され、日系人の単純労働が認められたからだ。バブル期の当時は極端な
人手不足で、やりくりに四苦八苦していた。日本人の若者を雇っても、すぐに辞めて
しまう。社長夫人の奥田恭代が大学でスペイン語を専攻し、日系ペルー人の友達がい
たため、ペルーから人を呼んでもらった。いまや従業員百十人のうち、十人が日系ペ
ルー人だ。
同社は、日系人を雇う際に夫婦連れ・家族連れを条件にしている。恭代の説明によ
ると「その方が単身赴任よりはるかに定着率が良いし、本人の精神衛生上も良いか
ら」。日本にやってきた家族にはアパートを一緒に探してやり、子供が病気になった
ら病院に連れていき、通訳もする。こうした面倒はスペイン語ができる恭代がみる。
国民健康保険や任意の自動車保険など、一般的に日系人があまり入りたがらない保険
制度にも半ば強制的に入らせる。恭代は「ペルーで保険に入ったことがないので最初
は嫌がるが、その方があとあと良いことが分かってもらえる」という。
カルロス・マツダ（三八）は九五年からこの工場で働く。出身地のリマではトヨタ
車のディーラーに勤めていたが、義姉が先に奥田工業に勤めていたこともあり、誘わ
れて豊田市にやって来た。
日本語が話せないマツダは、スペイン語で「カラダが続く限り、ここで仕事を続け
たい」と、はにかむ。ペルー時代の月給は五十ドル（約五千三百円）。奥田工業での
時給は千二百五十円から千三百二十円。夜勤をすれば、一日で一万円以上になる。妻
のクリスティーナ（ペルー人）と共働きだから、月給は三十万円を下らない。収入面
ではペルー時代と比較にならない。
なにより小学校五年生と保育園の娘は、もはやスペイン語より日本語の方が得意に
なった。たまに家族で里帰りしても、ペルーに子供の友達は少ない。だからマツダは
「少なくともリタイヤするまではペルーに帰ることは考えられない」。永住権を取
り、十二月には近くの公団住宅も買った。四ＬＤＫで五百万円。住宅ローンを組むに
は保証人がいるので、恭代になってもらった。
豊田市には外国人約一万一千八百人が住んでいる。入管法が改正された時、当時の
法務省は数年間の労働のあと本国に帰ってもらうことを想定していたが、日本の賃金
が本国に比べてはるかに高いこともあり、滞在は長期化する傾向にある。カルロス・
マツダのように永住権を得て、日本に家屋を買う人も増えてきた。
このほか外国人の集住が見られるのは、愛知県の豊橋市、静岡県では浜松市や磐田
市、三重県の四日市市や鈴鹿市。それに群馬県太田市、大泉町などだ。こうして列挙
してみると、日本のモノづくりを支えている地域に外国人が集まっていることが分か
る。彼らの大半は日系人だが、中国人やインド人のＩＴ技術者や、米国、欧州出身者
も増えつつある。
二〇〇一年十月には、このように外国人の比率が多い全国の十三市町が集まり、
「外国人集住都市会議」を結成した。その後二都市が加わり、現在では十五市町が毎
年会議を開いている。
その一つ、群馬県大泉町は人口四万二千人のうち約六千人が日系ブラジル人など外
国人だ。外国人比率一四・七％は、自治体としては全国一。〇二年六月にサッカー
ワールドカップでブラジルが優勝した時には近郊からも大勢のブラジル人やブラジル
ファンがやってきて、サンバを踊りながら街を練り歩き、テレビや新聞でも大きく取
り上げられた。
大泉は戦前からの中島飛行機や三洋電機の東京工場など、工業で栄えてきた。大企
業だけではなく、電機関係の中小工場も集積する。工業出荷額では県内二位だ。中心
を貫く大通りには立派なけやきの街路樹が並び、町の財政基盤の確かさをうかがわせ
る。
大泉に日系ブラジル人が増えたのは、九〇年ごろに町全体で工場の働き手不足が問
題化していたなかで、ブラジルの姉妹都市グアラチンゲッタに人を送り、人集めした
のがきっかけ。当時の町長で、自らも従業員二百人近い電機工場の経営者だった真下
正一の決断だった。グアラチンゲッタはリオデジャネイロから車で半日はかかる山間
部の町。群馬出身の日系人が多かったのが縁になった。
現町長の長谷川洋は「もし日系人たちがいなかったら、九〇年代以降、工業の街と
してこのように発展できたかどうか。真下さんの判断は間違っていなかった」と断言
する。もし日系人たちを呼び込まなかったら、その後は労働力の空洞化で労務倒産も
考えられたという。労働の担い手としての意味だけではない。大泉にはブラジル人向
けのショッピングセンター「ブラジリアン・プラザ」があり、テナントの家電店や旅
行代理店、レストランはブラジル人たちで賑わう。外国人は消費の担い手としての存
在感も大きくなった。
大泉町は、日系ブラジル人子弟教育への積極的な取り組みでも知られる。町内に四
つある小学校では「取り出し授業」と呼ばれるユニークな教育法をする。日本語の授
業についていけない外国人子女を一時的に正規授業から「取り出し」て、日系ブラジ
ル人の補助教員がポルトガル語で教え直し、また正規のクラスに戻してやる。補助教
員の一人、野田恵美（二一）は小学校五年生の時に来日した。言葉を覚えるには少し
遅い年齢だったが、苦労して館林女子高、保育専門学校を卒業し、今は西小でブラジ
ルの子供たちの面倒を見ている。こうした光景を見るにつけ、町長の長谷川は「外国
人との共生はできるし、していくべき」と自信を深めている。
カルロス・マツダが自宅を買った保見団地（豊田市）は、住民九千三百人のうち四
割が日系ブラジル・ペルー人で、一地区としては外国人比率が日本で最も高い。愛知
万博の会場「海上の森」にも近いこの団地を訪ねてみた。
道路沿いには「Proibido Parar/駐停車禁止」などと日本語・ポルトガル語の二カ
国語で書かれた看板が目立つ。団地外れの空き地に、バーベキューの屋台や仮設のビ
リヤード場が開いていたが、昼間だったせいか人影はあまり多くない。二カ国語の看
板や屋台以外は、よくある普通の団地の光景だが、総じて活気がない印象だ。高齢化
が進んで、空き部屋が多いという。団地の中心部には電鉄系のスーパー「名鉄パレ」
がある。人口減少で一時は閉店の危機にさらされたというが、今では外国人が増えた
恩恵もあり、息を吹き返した。
名鉄パレの向かいには「ザ・アミーゴス」というブラジル食料品店が活況を呈して
いた。名古屋市に本店があり、東海地方に八店を展開している。ブラジルから輸入し
た食品や飲料のほか、ポルトガル語のビデオや雑誌も多い。社長の野上俊彦は「東海
地方に日系ブラジル人が集まっているので、店舗展開の効率がいい。特に日曜日は周
辺の市町から外国人が集まってくる。売上高は年々増えている」という。
「名鉄パレ」の二階にある「保見が丘ラテンアメリカセンター（Celaho）」を訪れ
ると、中南米系の血が入っていると分かる子供やその親たちが百人近く集まってい
た。クリスマスパーティだった。ポルトガル語のクリスマスソングやミニ演劇。観客
から歓声が上がり、会は次第に盛り上がっていく。こういう光景を見ると、ラテン系
特有の陽気さに驚くだけではなく、「昔の日本はもっと子供が多くて活気があった」
とある種の懐かしさも覚えさせる。
Celahoは保見団地にあるブラジル人学校を支援するほか、日本語が話せない住民の
生活相談、病院での医療通訳などを行っている。団地内には、こうした日系人を支援
するＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）が四つもある。公立の小中学校の授業につい
ていけない子供たちに対してボランティアがポルトガル語やスペイン語の通訳をつけ
て授業の解説をしたり、学校になじめない子供たちの相談に乗ったりと、草の根の支
援が続けられている。
だが、一方で、外国人が増えるに連れて、外国人を疎ましく思う住民感情が広がっ
たのも事実だ。「ゴミだしのルールを守らない」「夜中にサンバ音楽を大音量で流し
て騒ぐ」などの苦情が相次いだ。九七年には、外国人と対立した右翼の街宣車が押し
寄せ、機動隊員が何十人も警備にあたったこともあったという。東京都立大人文学部
助教授でCelaho理事長の野元弘幸は「九〇年代前半、外国人の数が千人に満たない時
には、日本人と外国人が共生していこうという空気が強かった。しかし外国人の数が
二千人、三千人と増えるに連れて、摩擦や軋轢が増えてきた」と解説する。
今は表立った対立は沈静化し、保見団地は一見平静だ。しかし問題が根本的に解決
した訳ではない。例えば、二〇〇〇年に「ザ・アミーゴス」が開店する直前には短期
間で二千人の反対署名が集まった。また、三百戸近く空きがある県営住宅が年に三
回、一回につき十戸ずつしか募集しないことに対して、日系人たちが反発する問題も
起きた。彼らは「大量の戸数を募集すると一気に外国人が増えると県が恐れているか
らだ」と抗議する。
実は、外国人を雇う側の心情も揺れている。奥田工業社長の奥田清仁は「個人差も
あるが、日系人たちは忍耐強いところがある。よくやってくれている」と肯定的にと
らえる一方で「日系人の割合を三割以上にはしたくない」とも打ち明ける。彼らはあ
くまでアルバイトであり、正社員にならない。「そんな待遇でいくら頑張ってもモチ
ベーションには限界がある」。なぜ正社員にしないのか、と聞くと「正社員になった
ら、企業年金を払わなければならない。一時滞在の外国人への受給が少ない今の年金
体系では、日系人は加入することを望んでいない」と顔を曇らせた。
保見のケースは、外国人と日本人の「共生」を考える上で今後の「たたき台」にな
りそうだ。ゴミ出しや騒音の問題は、保見だけではなく外国人が集まる地区でよく聞
こえてくるが、これらは比較的些細な問題だ。その多くは、自治会レベルの話し合い
で解決する。むしろ国民感情全体のレベルで考えると「治安の悪化」が最大の関心事
だろう。
だが、豊田市をはじめ、外国人集住都市のどの担当者に聞いても「治安は悪化して
いない」と異口同音に答えが返る。大泉町国際政策課長の対比地啓二も「大泉の犯罪
発生率は増えていないし、その率は周辺市町とも変わらない」と断言する。「外国人
登録をして合法就労している外国人は、つまらない犯罪に手を出してつかまると強制
送還されるので、割りに合わないことはしないからだ」という。新聞やテレビで、外
国人による犯罪増加のニュースが連日のように報じられるなかで、外国人集住都市の
治安が悪化していないという事実は意外に映る。
だが実際、「外国人集住都市会議」が〇三年十一月に豊田市で開いたシンポジウム
の主題は犯罪でも治安問題でもなく、「外国人青少年の教育と就労問題」だった。日
本語が話せない外国人子女にどのように日本語教育を施していくか。卒業後の進路や
就職の状況をどう改善していくか、が最大の関心事であった。
外国人集住都市の主張は、〇一年の発足以来変わらない。その趣旨は第一回会議が
開催地の浜松市で出した「浜松宣言」に集約されている。以下に引用してみよう。
「定住化が進む外国人住民は、同じ地域で共に生活し、地域経済を支える大きな力
となっているとともに、多様な文化の共存がもたらす新しい地域文化やまちづくりの
重要なパートナーであるとの認識に立ち、すべての住民の総意と協力の基に、安全で
快適な地域社会を築く地域共生のためのルールやシステムを確立していかなければな
らない」
浜松宣言では、日本語教育制度の拡充のほか、年金や健康保険など社会保障の制度
見直し、外国人登録制度の利便性向上などを国に求めた。つまり地方自治体は、外国
人との共生を大前提にして、外国人が暮らしやすい社会制度を国に要求しているので
ある。
十一月の会議で磐田市長の鈴木望は「外国人の子供と日本人の子供がサッカーなど
を通じて交流を深めている」地域の例を紹介し、「日本と中南米という両方の文化に
通じた子供たちが増えるのは地域にとってもプラス」との見解を披露した。会議後、
豊田市長の鈴木公平に「外国人は選挙で票にならないのに、市長としても支援するの
ですね」と冗談半分に問いかけると、笑いながら「日本人にしろ外国人にしろ、いい
人材を送り出すのは市の役目」と言い切った。
二〇〇六年をピークに日本の人口は減少に転じる。歴史的に見ると、過去の人口減
少はすべて戦争・内戦や疫病、飢饉が原因であり、少子・高齢化が原因で一国の総人
口が継続的に減少したことは、1980年代以降のハンガリーを除いて例がない。19世紀
のアイルランドも継続的に人口が減ったが、これはジャガイモの不作による飢饉と、
米国への移民が大量に発生したことが原因だった。いずれにしても日本は二年後、世
界のどの主要先進国も体験しなかった事態に、最初に直面することになる。
「永遠の右肩下がり」が経済や社会に与える影響は甚大で広範だ。旧経済企画庁の
「人口減少化の経済に関する研究会」が2000年にまとめた中間報告書によると、二〇
〇五年から二〇二〇年までに総人口は二・八％減り、ＧＤＰは六・七％減る。だが、
もし合法的に就労する外国人によって人口減少の速度を緩められたら、この国の未来
像は違ったものになるのではないか。移民政策で失敗したとされるドイツでさえ、連
立与党は「国の活力維持には移民は欠かせない」と判断、新たな移民法案を国会審議
に持ち込む構えだ。
もし保見団地にブラジル人たちが集まらなければ、老人だけの寂れた団地になって
いただろう。現に寂れつつある団地は全国のあちこちに点在する。大泉町にブラジル
人がいなければ、群馬県の工業生産力は明らかに下ぶれしていた。このまま自然死を
待つか。それとも新しい血を入れて地域の活力を保つか。外国人集住都市の首長たち
が後者の判断を下したのは明らかだ。だが、一般的に日本人は外国人受け入れに消極
的だ。犯罪の増加や受け入れによる社会コストの増加を懸念する声も根強い。その根
底には言葉の壁がある。隣に外国人が住むと「コミュニケーションできないから不
安」なのであり、そこに相互不信も芽生えやすい。ということは、もし外国人が日本
語を話せば不安はかなり取り除かれるのではないか。
一つ、面白いアンケート結果がある。ライフデザイン研究所（現第一生命経済研究
所）が二年前に実施した「外国人労働者問題に関する意識調査」（回答五百六十四
人）だ。それによると「外国人が増えると犯罪が増えたり、スラム化したりすると思
うか」との問いに対して、「そう思う」＋「まあそう思う」が六七％にのぼった。こ
れは予想通りだが、その一方で在宅介護や家政婦、保母・保父などのサービスについ
て「日本語が通じるのであれば、外国人であっても利用したい」とする答えが各項目
でいずれも六−八割に達している。
もし仮に、高卒程度の日本語能力を取得した外国人に数年間の労働ビザを与える制
度ができればどうなるか。日本語を話せる外国人なら地域に溶け込みやすいし、職も
得やすい。なにより、日本語で一定の学力をつけるためには勤勉さと学習意欲の高さ
を求められる。これは外国人導入の「安全装置」としてかなり重要な要素になる。日
本語の学習者が増えると、日本語の教育市場が拡大するとともに、長期的には日本
ファンが増え、外交上のメリットも見込まれる。また、磐田市長の鈴木望が指摘する
ように「多様性による地域の活性化」の効果も見逃せない。
やみくもな移民導入ではない、日本語を軸にした新しい「選択的移民制度」の導入
を検討する時期が近づいている。外国人集住都市の市長や町長たちが摩擦や社会問題
が起きているのにかかわらず外国人との共生に取り組んでいるのは、外国人導入のデ
メリットよりメリットの方が多いと判断したからに他ならない。彼らに共通して言え
ることは、「すでに腹を括った」（鈴木望）ことである。
日本経済団体連合会の奥田碩会長など、外国人受け入れに積極的な財界人も多い。
労働人口の減少、経済力の低下、国家の衰亡という道を歩むのかどうか。日本はその
岐路に立っている。
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